2010年代、私たちの日常生活を変えたテクノロジー10選

2010年代に日々の暮らしを大きく変えたのは、スマートフォンとモバイルインターネットを中心に、連絡、情報収集、移動などの習慣を組み替えた技術やサービスでした。ここでは米国の調査とフランスの統計で変化を確かめられる項目を軸に、10の視点から振り返ります。これは影響度を順位づけた決定版ではなく、調査で裏づけられる変化と、その生活上の意味をまとめた選定です。

2010年代の暮らしを変えた技術をどう見るか

「何が変わったか」を考えるとき、製品の登場だけでなく、それによって何をする場所や時間、手順が変わったかを見る必要があります。以下では、普及率が確認できる項目と、暮らしへの影響が議論された項目を分け、調査対象の地域や時期も明記します。数値は調査ごとに質問、対象者、地理的範囲が異なるため、相互に優劣を比べる尺度ではありません。

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1. スマートフォン――インターネットがポケットに入った

米国ではスマートフォンが単なる通話端末から、日常的なインターネット接続の主要な入口の一つへと広がりました。Pew Research Centerによると、米国成人のスマートフォン所有率は2011年の35%から2019年には81%になりました。同じく2019年の調査では、インターネットを主にスマートフォンで利用する米国成人は37%で、2013年の19%から増加しています。これらは米国成人についての数値であり、世界全体の普及率を示すものではありません。Pewの2010年代回顧、および2019年のモバイル技術・家庭用ブロードバンド調査で確認できます。

生活上の変化は、連絡や検索、地図、ニュース閲覧などを、パソコンの前に座る時間から切り離したことです。移動中や外出先でもネットに接続できるようになり、日常の作業を短い空き時間に行える場面が増えました。一方、スマートフォンを主な接続手段とする人が増えたことは、固定回線や大きな画面を使える環境が誰にとっても同じではないことも示します。

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2. モバイルインターネット――接続の場所と時間が広がった

スマートフォンの普及とともに、インターネットは家庭や職場の回線だけでなく、携帯端末を通じて使うものになりました。米国以外の例として、フランス国立統計経済研究所（Insee）の世帯ICT調査では、通常世帯に暮らす15歳以上の人のうち、モバイルインターネットを利用した人は2009年の17.7%から2019年には75%へ増えています。対象はフランスの通常世帯に暮らす15歳以上で、世界全体を代表する値ではありません。Inseeの2009～2019年調査を参照してください。

この変化は、ネット利用を特定の場所に結びつけない生活を後押ししました。スマートフォン所有とモバイルインターネット利用は関連しますが、同じ指標ではありません。前者は端末の所有、後者は実際の利用経験を測るため、数値を直接比較することはできません。

3. ソーシャルメディア――つながり、ニュース、政治参加の場

ソーシャルメディアは、知人との交流に加え、ニュースに触れたり政治的な議論に参加したりする経路として定着しました。Pewの回顧で引用された調査では、2019年初頭に米国成人の72%がソーシャルメディアを利用していました。比較対象の5%は2005年の値で、2010年代より前の基準点です。この比較は利用の広がりを示しますが、2010年代だけの変化量を表すものではありません。

Pewの著者であるブルック・オクシエ、モニカ・アンダーソン、マドゥ・クマールは、ソーシャルメディアについて「Social media sites have emerged as a go-to platform for connecting with others, finding news and engaging politically.」と記しています。これは米国を中心にした回顧の説明であり、利用者全員が同じ目的で使うことを意味しません。Pew Research Centerの2019年回顧を参照。

4. タブレット――大画面の携帯端末という選択肢

タブレットはスマートフォンより大きな画面を持ちながら、パソコンほど設置場所を選ばない端末です。こうした形状は、読む、動画を見る、ウェブを閲覧するといった用途を、机に向かう作業から切り離す選択肢になりました。ただし、ここで扱う調査資料には、2010年代のタブレット普及率や利用習慣を比較できる数値がありません。そのため、スマートフォンやソーシャルメディアと同程度の普及規模だったとは断定できません。

5. 配車アプリ――乗車の手配がアプリ経由に

配車サービスは、スマートフォンのアプリから乗車を依頼する方法を広げ、移動の手配を変えました。Pewによると、米国成人で配車サービスを利用したことがある人は、2015年の15%から2018年秋には36%になりました。これは各時点での「利用経験」を尋ねた米国の調査結果で、利用頻度やサービスの優劣を示す数値ではありません。Pewの回顧記事に掲載されています。

利用者にとっては、アプリ上で乗車を依頼し、移動の手配を進める方法が加わりました。同時に、アプリを介したサービスは、働き方や規制のあり方をめぐる議論も生みました。普及の数字だけから、交通全体が置き換わった、あるいはすべての地域で同じように便利になったとは言えません。

6. アプリ経由のサービス――日常の手続きを画面上に集約

配車アプリに限らず、スマートフォン上のアプリは、サービスを探して申し込み、利用するまでの流れを一つの端末にまとめる発想を広げました。2010年代を特徴づけたのは、技術そのものだけでなく、日常の用事をアプリから始める習慣です。ただし、提供されるサービスや利用状況は地域によって異なり、今回確認できる調査数値は配車サービスに限られます。

7. クラウドにつながるサービス――端末の外にあるデータを使う

クラウドにつながるサービスは、データや機能を端末内だけで完結させず、ネット経由で利用する仕組みです。こうした仕組みが日常のどの用途をどの程度変えたかを、ここで参照する資料は定量的に示していません。したがって、クラウド利用の規模や2010年代の普及速度を具体的な数値で評価することはできません。

8. スマートホーム――家庭内の機器をネットにつなぐ

スマートホーム機器は、家庭内の機器をネットワークにつなぎ、端末やサービスを通じて操作する技術群です。ただし、参照できる調査には、2010年代の所有率や利用頻度の比較データがありません。ここでは、日常生活を一律に変えた技術としてではなく、家庭の機器とインターネットの接点が増えた領域として位置づけるのが適切です。

9. プライバシーと監視への懸念――便利さに伴う問い

オンラインサービスや常時携帯する端末が生活に入り込むなか、個人情報や監視をめぐる懸念も、2010年代のデジタル生活を考える重要な論点になりました。Pewの回顧は、プライバシーと監視への不安を当時のテクノロジー関連の傾向として取り上げています。これは懸念が存在したことを示すものであり、特定の技術が単独で一定の被害を引き起こしたと証明するものではありません。

10. 誤情報とオンライン上の嫌がらせ――情報環境の負の側面

ソーシャルメディアやオンラインの交流が広がると、誤情報や嫌がらせへの懸念も目立つようになりました。Pewの2019年回顧は、誤情報、オンライン上の嫌がらせ、スクリーンタイムへの懸念を取り上げています。こうした問題はデジタル生活の実際の課題ですが、調査が示す懸念や経験を、単純な因果関係の証明と取り違えないことが大切です。Pew Research Centerの回顧で関連する論点を確認できます。

2010年代の変化から読み取れること

この10年を特徴づけたのは、ひとつの発明が暮らしを一変させたというより、スマートフォンとモバイルインターネットを基盤に、連絡、情報への接触、サービスの手配がより多くの場面で画面を通じて行われるようになったことです。米国の調査はスマートフォン、ソーシャルメディア、配車サービスの広がりを具体的に示し、フランスの統計もモバイルインターネット利用の増加を示します。一方、各国や各技術を共通尺度で比べる根拠はなく、プライバシーや誤情報などの問題も、便利さと切り離して語ることはできません。

Quick Recap

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